小舞土壁が真壁で納まり、柱や梁が現しになって、漆喰塗りで仕上げられた伝統的民家は、地域の特徴的な景観の形成に役立っている。
 
また、積雪が多い日本海側の風土に適した知恵と工夫が随所に見られ、福井の伝統的民家の所有者には、住み続けていただき、継承していくことの意義を理解していただきたいと考えている。
 
ただ、築50年を超える伝統的民家には、保有する地震耐力に問題がある。
 
それは建築基準法が、過去の大地震被害の度に改正が行われ、必要とする基準がその都度、変更されてきたために、以前の建築物については、最新の基準を満たしていないことが原因となっている。
 
ちなみに、昭和56年（1981年）に新耐震設計法への改正があり、それ以前の建物については、耐震診断と耐震補強を実施するための補助制度があり、全国で推進されてきている。
 
ただ、1995年阪神淡路大震災では木造住宅の被害が大きく、平成12年（2000年）建築基準法の改正がされているため、昭和56年（1981年）以前ではなく、平成12年（2000年）以前の木造住宅は耐震性で弱いと考えた方が良い。
 
写真の伝統的民家を「一般診断法」で耐震チェックをすると、1階部分で0.3、2階部分で0.5との計算結果になる。1以上が震度6強の大地震時において「倒壊しない」と判定される指標となるので、写真の民家のような木造住宅ではこのような低い診断結果になることが多い。
 
 そこで、改修時に耐震補強も併せて計画することになる。
 
今回の改修計画では、外壁を伝統的民家にふさわしい杉の下見板に変更するので、外壁部分で耐震壁を設けることにしている。
 

 
室内側に既存の土壁を残しているので、その外側の断熱材の上から構造用の面材を貼り付ける仕様にしている。
 

 
 偏心を考慮して、耐震壁のバランスをとるために開口部を耐震壁に変更することも行っている。
 

 
今回の耐震補強では、耐震の評価点は0.3から0.7まで上がるが十分ではない。
それは、今回の改修が外壁を対象としていることから、室内部分において耐震要素を設けることができないためだが、その点については、将来、内部の改装時に耐震壁を適切に配置することで、比較的簡単に解決される。
 
一度に耐震補強をすることは理想ではあるが、予算と改修計画に合わせて、耐震補強も計画に組み込み、向上させることで、伝統的民家を維持、継続していくことにつながると考える。